【療養泉とは】温泉法が定める「名湯」の基準｜泉質名がつく温泉とつかない温泉の違い

この記事でわかること
・「療養泉」と「温泉」は法律上どう違うのか
・療養泉の認定基準——何が「治療目的に供し得る」の根拠になるのか
・泉質名がつく温泉・つかない温泉の見分け方
・10種類の泉質の概観と、適応症・禁忌症という制度の仕組み
・療養泉であることが、宿選び・湯治にどう関係するか

宿の案内や温泉分析書を見ていると、「硫黄泉」「塩化物泉」「単純温泉」といった泉質名が記載されていることに気づきます。これらはすべて「療養泉」に分類される温泉につけられた名称です。

一方で、温泉分析書に「温泉法上の温泉」とだけ書かれていて、泉質名がない——そんな温泉に出会ったことはないでしょうか。実はこれ、「温泉ではあるけれど、療養泉ではない」という状態を表しています。

「温泉なのに療養泉じゃないってどういうこと？」

この疑問を解くことが、この記事のテーマです。療養泉の定義と認定の仕組みを理解すると、分析書の読み方がぐっと深まり、温泉選びの目が変わります。

「温泉」と「療養泉」は別の概念

まず前提として、「温泉」と「療養泉」は法的に別の概念であることを押さえておく必要があります。

温泉法（昭和23年制定）では、温泉を以下のように定義しています

地中からゆう出する温水、鉱水及び水蒸気その他のガスで、一定の温度または物質を有するもの

具体的には、湧き出た時の温度が25℃以上であること、または温度が25℃未満でも19項目の指定成分のいずれかが規定量以上含まれていること——この2つの条件のどちらかを満たせば「温泉」と認定されます。

一方、「療養泉」は温泉法ではなく、環境省が定めた「鉱泉分析法指針」のなかで定義されています。

温泉（水蒸気その他のガスを除く）のうち、特に治療の目的に供し得るもので、別表の温度または物質を有するもの

つまり療養泉は、「温泉の中でも、特に治療目的に使えるとされる上位区分」です。

温泉の認定ハードルより療養泉の認定ハードルのほうが高く、すべての温泉が療養泉になるわけではありません。

温泉（温泉法）
└─ 療養泉（鉱泉分析法指針）← 泉質名がつく
└─ 療養泉に該当しない温泉 ← 泉質名はつかない（規定泉）

温泉ではあっても療養泉の基準を満たさない場合、分析書の泉質欄には「温泉法第2条別表の〇〇の項に該当する温泉」または「規定泉」といった表記になります。

療養泉に認定されるためには、以下の2つの条件のどちらかを満たす必要があります。

条件① 泉温が25℃以上であること

湧出時の温度が25℃以上であれば、成分にかかわらず療養泉として認められます（ただし溶存物質が1,000mg/kg未満の場合は「単純温泉」に分類されます）。

条件② 特定7成分のいずれか1つが規定値以上含まれていること

25℃未満の冷鉱泉でも、以下の7成分のうち1つ以上が規定値を超えていれば療養泉と認定されます。

この数値が療養泉の「物差し」です。たとえば総硫黄は、温泉法上の温泉の認定には1mg/kg以上あれば足りますが、療養泉（硫黄泉）と認められるためには2mg/kg以上が必要になります。成分量の閾値が、「温泉」と「療養泉」で異なるのです。

療養泉に認定されると、その成分に応じた「泉質名」がつけられます。

泉質名がつくことには重要な意味があります。それは、「適応症・禁忌症を表示できるようになる」ということです。適応症・禁忌症の掲示は、療養泉に認定された温泉にのみ許可されており、療養泉でない温泉にはこの表示ができません。

泉質名は、平成26年（2014年）の鉱泉分析法指針改訂により、現在は10種類に整理されています。